株式会社ファイブスターズ アカデミー

今回は、岩田規久男氏の説を紹介しましょう。
彼は、インフレターゲット論の代表的存在でもあります。

彼の説は、マネーサプライを増やすだけでは効果がなく、
中央銀行が「インフレにすることに積極的にコミットする」ことが必要だというものです。

しかし、日銀は反応しませんでした。
先進国の中央銀行でインフレ率にコミットしないのは、わずか５カ国しかありません。
日本の他は、アメリカ、フランス、ドイツ、イタリアです。
アメリカは、インフレターゲット論の教祖的存在であるバーナンキがＦＲＢの議長をしていたので、
改めてインフレ率にコミットする必要もなかったわけです。

しかし、２０１２年になって風向きは変わります。
アメリカが、目標とするインフレ率を明示したのです。

慌てたのは日銀です。
なぜなら、それまではアメリカが採用していないことを理由に
目標を立てることを拒否していたのに、その後ろ盾を失ったわけです。

さすがの日銀も、ここに至っては観念せざるを得なくなりました。
２月に、メドとして１％のインフレ率を目指すと初めて発表したのです。

そして、同時に量的緩和、つまりマネーサプライを大幅に増やすことも発表しました。
国債の買い入れを、１０兆円から１９兆円に拡大することにしたのです。
日銀が国債を買い取れば、その代価として円がマーケットに供給されます。

岩田氏は、２０１１年に上梓した本で、インフレ予想に影響を与えることができれば、
すなわち人々がインフレになると予想するようになれば、
株価は上がり、円安になると断言していました。

さあ、岩田氏の主張する二つの要素が揃ったわけです。
はたしてどうなったでしょうか？
岩田氏の予想どおりになったのでしょうか。